最近のテレビや映画でよく使われているドローン。プログラムで飛行させる仕事や実際に操縦して仕事する職種など、その仕事・業種はさまざまです。まずはどんな仕事があるのか、ザクっとご紹介します。

ドローンパイロットの仕事が増えるのはこれから！

インプレス総合研究所の調査によると、2018年度の国内のドローンビジネスの市場規模は前年度比85%増の931億円。点検、農業、物流分野が牽引し、2024年度には5071億円市場に成長すると予測されています。

　現状ではドローンパイロットの仕事はまだ多くはありませんが、市場規模が拡大するにつれ、さらに仕事量も増え、仕事の幅も広がっていくはずです。

　すでに、農薬散布や空撮、土木億量、ソーラーパネルや屋根等での設備点検などでは市場が形成されつつあります。また、物流においては、人口集中地区以外における目視外飛行での運用が開始されました。

　今後、非GPS環境下での安定飛行など、ドローンの進化に伴って、利用分野は急速に拡大していくと予想されます。

　では次に、ドローンパイロットが必要とされる仕事を分野別にご紹介します。

分野別ドローンパイロットの仕事

測量

ローンを使って測量することによって、今までの人力よりスピィーディに作業が行えます。国土交通省では、年間約2.5兆円にのぼる公共工事の自動化を図り、人件費、工事コストの削減するために、公共工事の受注企業に対して、ドローン等の活用を義務化。公共施設や道路などの領域は幅広く、ドローンの民間への普及も加速すると予測されます。

　また、大手デベロッパーなどが大規模土地開発を行う場合の事前調査における、3D測量用途画像撮影にも効力を発揮。ドローン空撮による地形の3Dマッピングを行うことで、短時間にほぼ正確に土地形状を把握することが可能になりました。

建築施工

ドローンからの空撮で、重機の操縦者へ目に見えにくい部分の指示が可能に。また、定期的に上空から建築物を撮影することにより、工事の進捗の全体像を把握しやすくなります。工事期間中の点検や巡回をドローンで行うことにより、人件費を削減する効果もあります。

　竹中工務店では、大阪府吹田市の千里万博公園内に建設した市立吹田サッカースタジアムの施工時にドローンを導入し、品質管理や安全管理に活用しました。

公共インフラ検査・点検

高速道路や鉄道、橋梁、トンネル、送電線などの公共インフラは、定期的な検査・点検が必須です。これまでは人間の手で行ってきましたが、それをドローンに置き換えることによって、大幅な時間、労力、コスト削減を実現することができます。また、山間部にかかる橋梁や送電線など、危険度の高い作業も、ドローンを活用することで安全に行うことができます。さらに、衛生面や水難事故の可能性から危険度の高い下水道管の点検にもドローンの活用が検討されています。

農業

農業従事者の高齢化や人手不足が深刻化する農業分野へ、ドローンを導入することでさまざまな効果が期待されています。例えば、コストの高い無人ヘリコプターではなく、ドローンで「農薬散布」を行うことで、コストを抑えることができます。また、ヘリより至近距離で散布することができ、農薬の量を減らしながら高い効果が得られやすくなります。さらに、一つ一つの農作物をより最適に管理することで、農産物の収穫量や品質の向上を目指す「精密農業」でも、ドローンを活用することができます。

セキュリティ

施設警備、イベント警備、個人宅警備から、ゴミ不法投棄の監視、野性動物の監視まで、セキュリティの分野でもドローンは活用可能です。ドローンにあらかじめプログラムを組んでおき、ドローンが設定されたルートを自動飛行して監視を行ったり、また、ドローンに赤外線カメラを搭載することで、夜間での人の侵入などを監視することもできます。

　今後、セキュリティ分野では、既存の監視カメラの機能にもある犯罪者の顔認証システムや容姿の記憶により自動追尾するシステムなどと、ドローン空撮を連携することによる発展が見込まれています。

空撮

報道、テレビ番組、CMなどの撮影にドローンが気軽に使われています。広大な大自然などのロケーションや、企業の本社ビル、工場、大型商業施設などのスケール感を表現するためにドローン空撮は非常に効果的です。また、撮影だけでなく、照明をドローンで行う方法も。超高輝度LEDをドローンに搭載すると、屋外撮影でもスタジオのような照明を当てることができ、これまでにない映像が撮れます。

物流

人手不足、競争過多、トラック輸送による環境負荷の増大など、物流業界が抱える課題を解消する手法としてドローンの活用が期待されています。国土交通省も「過疎地域等におけるドローン物流ビジネスモデル検討会」を設置し、ドローンを活用した物流に本腰を入れて取り組んでいます。また、大手EC各社もドローン配達によって、新たなビジネスモデルを模索中。アマゾンは世界でいち早くドローン配達「Prime Air」の計画を発表。楽天はドローンによる配達サービス「そら楽」の検証を開始しています。

災害・救助

災害現場へのドローンの導入が進んでいます。例えば、地震や台風などによる崖崩れ、土石流、河川の決壊など、人間にとって過酷な環境で、ドローン空撮が圧倒的な効力を発揮。広い視野を持って、被害状況を把握したり、被災者や遭難者の探索などを行うことができます。また、被災地に薬やワクチン、緊急物資を運搬することも可能です。2016年に起きた熊本地震では、国土地理院が、阿蘇大橋周辺の土砂崩れ現場や、地震で新たに出現した断層の様子などをドローンで撮影。現在その映像を公開しています。

　また、海岸での水難事故の行方不明者捜索にもドローン空撮が採用されようとしています。地上、水上からの目視では発見しにくい行方不明者も、ドローン空撮による上空からのスピーディな捜索で発見できる可能性が格段に高まります。

エンタテインメント

ドローン自体を演出・表現として活用するケースも出現しています。例えば、ドローンとダンサーのダンスを融合したパフォーマンスや、LEDライトを搭載した複数のドローンが群集制御で光が動くような演出はその好例です。また、ドローンを活用して、空間に情報を投影するVR的な表現も実現できます。